• Japan HR Challengeとは

    企業が提示するHR領域のテーマを、大学のゼミ活動として調査・研究を進め、課題解決に向けて検討していく取り組みです。現在は4大学、12企業・団体が参画しており、約半年をかけてテーマ研究を進めます。

    <本取組みの趣旨>

    1.学生のキャリア開発

    国内大学でHRを専門的に学修・研究する学生を対象に、企業におけるHRの現状や具体的な課題等について理解を深める機会を提供することで、学生自身がそれぞれ自身のキャリアを考える契機とする。

    また、 HR実務の世界でプロフェッショナルとして活躍している企業の方々とのワークを通して、自身が目指すべき姿についても考える機会となる。

    2.企業のニーズ

    企業のリアルな組織・人事課題に対して、学生からの新鮮で、かつアカデミックな根拠にも基づいた観点から、ソリューションのアイデアを得る。

    3.産業界全体へのインパクト

    上記を通じ、HRを学修・研究した学生の中から、産業界でHRというキャリアを希望・選択する学生を増やしていくことによって、日本企業の人事の専門性向上、およびそれによる組織の競争力強化を目指す。

  • プロジェクトの特徴

    ゼミ×企業

    1企業と1学生グループを組み合わせます。企業側がHR課題やテーマを提示し、学生が研究アプローチを検討し、実際に研究を進めます。学生たちははゼミの授業内で教員からのアドバイスも受けながら進めます。

    実務×アカデミック

    多くの研究は、文献調査、アンケート分析、社員インタビュー等のアプローチを組み合わせて進みます。実務ではなかなか着手できないテーマを、あえてこの機会に扱ってみるという会社もあります。

    他企業との情報交換

    プロジェクトは7月~2月の期間で推進しますが、キックオフ、中間報告、そして最終報告会は、他の参加企業に関わるテーマや研究報告を聞くことができます。

    HR人材育成

    HRを学ぶ学生たちが、企業実態に触れ、具体的に研究していく機会は、学生自身のキャリアを考えるきっかけにもなります。卒業後にHRの仕事に就いた人も実際に出ています。

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    テーマの例

    ~これまでの報告テーマの中から、いくつかご紹介します~

    ・若手従業員におけるキャリア自律の促進要因

    ・学生の就職志望形成と内定辞退防止

    ・変革環境下で社員を前向きにする取り組みとは

    ・Z世代への思い込み実態と認識ギャップがもたらす影響

    ・社員のやりがいを高める福利厚生制度とは

    ・ウェルビーイングはどのようなメカニズムで高まるのか

    ・全国転勤制度は人材育成の機能を有するのか?

    ・多様な働き方と上司マネジメントが果たす役割とは

  • 参加企業の声

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    「通常業務では手の付けられない調査/分析を踏まえた取り組みをしていただき、社員のニーズを把握することができました。今後の施策検討等で活かせる活動だったと感じます」

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    「企業のリアルな組織・人事課題に対して、学生からの新鮮で、かつアカデミックな根拠にも基づいた観点から、ソリューションのアイデア を得る。」といった企業側のニーズに期待通り応えていただけました」

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    「様々な企業が抱えるリアルな課題感を、具体例を通して深く知ることができたのは大きな収穫でした。また業界は違えど、本質的な課題感は似通ってくるのだという点は非常に興味深く、新たな視点を得ることができました」

  • 参加するには

    参画概要

    以下のミーティングや報告会への参加をお願いします。

    また、研究に必要な情報やデータの提供を適宜お願いいたします。

    ・6月:企業と教員との事前ミーティング(研究テーマ・必要情報・データの絞り込み)

    ・7月:各大学でのキックオフミーティング(学生との顔合わせ)

    ・8月~10月:企業と学生間のワーク(テーマ設定・データ提供等)

    ・11月:中間報告会(参画・コメント)

    ・12月~1月:企業と学生間のワーク(研究深掘り・報告まとめ)

    ・2月:最終報告会(参画・コメント)

    情報の取扱い

    情報提供、中間・最終報告会での企業間の情報開示発生のため、全参画企業・大学(教員・学生含む)・事務局の3者間による覚書を締結します。また、プロジェクトの目的や実施に関する同意書も交わさせていただきます。

    賛助金負担

    本プロジェクト運営に関わる費用*を、賛助金としてお願いしております。

    *首都圏以外の大学における学生の往復交通費(最終報告会参画分)、最終報告会ならびに事務局運営費一式を参加企業間で按分する想定

  • お問い合わせ

    本プロジェクトへご関心をお持ちの方は、お気軽にお問い合わせください